太洋基礎工業【1758】 沿革 スタンダード(内国株式)

特殊土木工事、住宅基礎補強、太陽光・風力発電設備建設、建物建築・リフォーム、建設機械製造販売、再生可能エネルギー売電など多岐にわたる事業を展開。

太洋基礎工業【1758】 沿革 スタンダード(内国株式)

特殊土木工事、住宅基礎補強、太陽光・風力発電設備建設、建物建築・リフォーム、建設機械製造販売、再生可能エネルギー売電など多岐にわたる事業を展開。

沿革

1967年5月 土木工事請負業目的として、太洋基礎工業株式会社を名古屋市中村区烏森町1丁目98番地に資本金2,000千円で改組設立
1968年4月 神守工場(愛知県津島市)を新設
1971年2月 機材部門である神守工場を分離独立して、大洋機械株式会社を設立
1973年8月 浜松営業所(静岡県浜松市)を新設(1990年2月静岡営業所へ吸収により廃止) 津営業所(三重県津市)を新設(1977年11月廃止)
1973年10月 名古屋市中川区烏森町字社宮2番地(現名古屋市中川区柳森町107番地)に本社を移転
1974年10月 建設大臣許可(般-49)5312号 一般建設業許可を受ける
1983年8月 地質調査業である明和地研株式会社を子会社化(所有比率75%)
1986年9月 横浜営業所(神奈川県横浜市)を新設
1990年2月 静岡営業所(静岡県静岡市)を新設
1990年4月 大阪営業所(大阪府高槻市)を新設
1990年6月 新潟営業所(新潟県新潟市)を新設
1990年8月 建設大臣許可(特-8)5312号 特定建設業の許可を受ける
1993年2月 長野営業所(長野県長野市)を新設
1993年7月 経営合理化のため大洋機械株式会社を吸収合併
1994年11月 東京支店(東京都千代田区)並びに東京営業所(東京都千代田区)を新設
1997年11月 日本証券業協会の店頭登録銘柄に指定
1998年4月 本社に名古屋支店を新設、東京、長野、静岡、大阪の各営業所を支店に改称
1998年5月 三重営業所(三重県津市)を新設
1999年6月 横浜営業所を東京支店に統合するとともに東京支店(東京都品川区)を移転
2001年7月 福井営業所(福井県福井市)を新設
2003年1月 株式会社三東工業社と業務提携
2004年4月 埼玉営業所(埼玉県さいたま市)を新設
2004年12月 日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場
2007年8月 岐阜営業所(岐阜県可児市)、津島営業所(愛知県津島市)を新設
2010年4月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場
2010年5月 山陽営業所(兵庫県神戸市)を新設
2010年10月 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2011年4月 福岡営業所(福岡県福岡市)を新設
2012年2月 金沢営業所(石川県金沢市)、四国営業所(香川県高松市)を新設
2012年8月 東北営業所(宮城県仙台市)を新設
2013年2月 機械事業本部を神守研究開発センターに改称 明和地研株式会社を一時休業とし、名古屋支店調査部へ転籍
2013年7月 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2013年11月 株式会社テノックスと業務提携
2014年4月 福岡営業所を九州支店に改称、九州営業所を佐賀営業所に改称 経営合理化のため明和地研株式会社を清算
2017年5月 岐阜営業所(岐阜県岐阜市)を移転
2017年9月 広島出張所を広島営業所に改称
2019年3月 東京支店(東京都品川区)を移転 九州支店(福岡県福岡市)を移転
2019年7月 土木・環境事業である株式会社ランド・クリエイティブを子会社化(所有比率99%)
2021年2月 千葉出張所を移転(千葉県山武郡芝山町)し関東機材センターを新設 株式会社トラスト建設と業務提携(2024年3月解消)
2021年3月 瀧上工業株式会社と資本提携
2021年8月 経営合理化のため株式会社ランド・クリエイティブを吸収合併
2022年2月 日本エコシステム株式会社と資本提携
2022年4月 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場
2022年11月 徳倉建設株式会社と資本提携
2023年6月 山陽営業所(兵庫県神戸市)を移転
2023年12月 株式会社ナガワと資本提携