太洋基礎工業は、特殊土木工事、住宅関連工事、環境関連工事、建築事業、機械製造販売、再生可能エネルギー事業の6つの主要セグメントで事業を展開しています。特殊土木工事セグメントでは、公共事業を中心に地盤改良工事や法面補強工事などを手掛けています。住宅関連工事セグメントでは、住宅基礎補強工事や構造物修復工事を提供しています。

環境関連工事セグメントでは、太陽光発電設備の築造や風力発電工事、地中熱を利用したエネルギー事業、土壌浄化などの環境事業を展開しています。建築事業セグメントでは、新築建築からリフォームまで幅広い建築サービスを提供しています。

機械製造販売セグメントでは、建設機械の製造販売を行っており、再生可能エネルギー事業セグメントでは、太陽光発電による売電収入やその他再生可能エネルギー関連の収入を得ています。これらの事業を通じて、太洋基礎工業は多岐にわたるニーズに応えるサービスを提供し、持続可能な社会の実現に貢献しています。

太洋基礎工業は、社会の発展に貢献する企業を目指し、特殊土木工事を主力としながら、住宅関連工事、環境関連工事、建築事業、機械製造販売、再生可能エネルギー事業という多様な事業を展開しています。同社は、「働いて良かったといえる職場づくり」と「社会に存在価値のある職場づくり」を経営理念に掲げ、都市の環境や基盤整備を通じて地域社会の発展に寄与しています。

経営戦略として、同社は「成長こそ繁栄」「完工伸ばさずして未来なし」「独自性を大切にした地域密着型経営」をモットーに、売上高や各種利益を重要な経営指標としています。具体的な戦略としては、工法協会のPR活動を通じた受注拡大や自社所有の大型重機を使用した大型工事の受注、新規顧客の獲得、技術者の育成と登用による施工体制の強化を目指しています。

中長期的な経営戦略では、ICT化への対応や労働環境の改善を重視しています。第57期の下期にはICT化に対応した大型地盤改良機2台の導入を予定し、都市部の再開発事業に対応した地中障害物撤去工法の最新鋭機械の導入を計画しています。また、2024年4月の改正労働基準法適用に向けて、週休二日制や残業規制への対応、ペーパーレス化やIT化を通じた働きやすい労働環境の整備に取り組んでいます。

太洋基礎工業は、売上高150億円から次のステージとして売上高200億円達成を目指し、土木と建築の分野で社会の多様なニーズに応える技術を提供し、豊かな都市づくりを実現していく方針です。さらに、人材育成にも力を入れ、新入社員教育プログラムの拡充を行い、技術の伝承と共に成熟企業百年企業を目指しています。