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1970年6月
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コンピュータ室の運用管理を目的として株式会社インフォメイション・サービス・ビューローを設立（東京都品川区東五反田１丁目10番11号） |
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1970年8月
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ソフトウェア開発及び受託事業に進出 |
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1975年4月
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東京都品川区西五反田２丁目21番１号に本社を移転 |
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1979年11月
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通信制御システム開発受注のため静岡県沼津市に沼津システム営業所を設置 |
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1981年4月
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近畿地区進出のため大阪市淀川区に大阪システム営業所を設置 |
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1981年11月
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自動車無線システム及び通信制御システム開発受注のため神奈川県大和市に大和システム営業所を設置 |
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1983年5月
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基本ソフト（ＯＳ）開発受注のため東京都府中市に府中システム営業所を設置 |
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1984年2月
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地域産業のソフトウェア開発受注のため山梨県甲府市に甲府システム営業所（現 甲府事業所）を設置 |
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1984年12月
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ＰＢＸ（私設電話交換機）の基本ソフト開発受託のため千葉県我孫子市に千葉システム営業所（現 我孫子事業所）を設置 |
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1985年5月
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ソフトウエアメインテナンス株式会社設立（現 連結子会社 株式会社エス・エム・シー） |
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1986年12月
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東京都品川区西五反田１丁目１番８号に本社を移転
株式会社アイ・エス・ビーに商号変更 |
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1990年7月
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社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録 |
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1990年11月
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神奈川県茅ケ崎市に湘南システム営業所を設置 |
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1993年9月
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沼津システムセンターを三島市へ移転し静岡システムセンター（現 三島事業所）に名称変更 |
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1995年1月
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東京都品川区大崎５丁目１番11号に本社を移転 |
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1995年4月
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アイエスビー応用システム株式会社設立 |
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1998年12月
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大和第一・大和第二・湘南・甲府の各システムセンターで品質システムの認証を取得「ＩＳＯ9001／ＪＩＳＺ9901」 |
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1999年1月
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東京都江東区に金融システム部の事務所を設置
静岡県富士市に富士システムセンターを設置 |
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1999年2月
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東京都品川区に情報システム事業部（現 五反田事業所）を設置 |
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1999年6月
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業務効率化をはかるため大阪システムセンター（現 大阪事業所）を大阪市中央区へ移転 |
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1999年12月
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大阪システムセンター（現 大阪事業所）・情報システム部・官公庁システム部・制御システム事業部で品質システムの認証を取得「ＩＳＯ9001／ＪＩＳＺ9901」 |
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2000年5月
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神奈川県横浜市に新横浜事業所を設置 |
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2003年12月
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マーケット拡大と収益の増強を図るため、ベトナム国ホーチミン市に ISB VIETNAM
CORPORATION 設立（現 連結子会社 ISB VIETNAM COMPANY LIMITED） |
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2004年1月
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ａｕ系メーカー向け携帯端末開発受注のため鳥取県鳥取市に鳥取事業所を設置 |
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2004年3月
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東京都新宿区に都市型のデータセンターを設置 |
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2004年4月
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東京地区・神奈川地区の事業所集約を実施（府中・江東・大和・湘南・富士事業所を閉鎖し、五反田事業所・新横浜事業所へ集約） |
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2004年12月
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社団法人日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
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2005年11月
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データセンターで、情報セキュリティマネジメントシステム（ＩＳＭＳ）の認証を取得 |
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2008年1月
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東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
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2008年2月
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ジャスダック証券取引所の株式を上場廃止 |
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2008年8月
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アイエスビー応用システム株式会社をソフトウエアメインテナンス株式会社（現 連結子会社 株式会社エス・エム・シー）と統合 |
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2008年12月
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プライバシーマーク取得 |
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2010年2月
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イー・ストーム株式会社を子会社化 |
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2010年4月
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宮城県仙台市に仙台事業所を設置 |
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2010年7月
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株式会社ＩＳＢパーソナルサービス設立 |
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2011年7月
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株式会社アイエスビー東北を設立（現 連結子会社） |
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2011年12月
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株式会社ＧＩＯＴの設立 |
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2012年1月
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ノックスデータ株式会社を子会社化（現 連結子会社） |
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2012年7月
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愛知県名古屋市に名古屋出張所を設置（現 名古屋事業所） |
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2013年8月
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イー・ストーム株式会社解散 |
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2014年1月
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株式会社札幌システムサイエンスを子会社化（現 連結子会社 株式会社スリーエス） |
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2014年8月
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株式会社ＩＳＢパーソナルサービス解散 |
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2015年3月
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東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
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2015年7月
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株式会社インフィックスを子会社化 |
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2017年1月
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株式会社アートを子会社化（現 連結子会社） |
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2019年1月
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株式会社インフィックスを株式会社札幌システムサイエンス（現 連結子会社 株式会社スリーエス）と統合 |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行 |
