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1980年9月
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電気通信機器、コンピュータ及び端末機器販売、設置工事及び保守管理を事業目的として、東京都新宿区高田馬場に「新日本工販株式会社」（現 株式会社フォーバル）を設立 |
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1988年11月
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「新日本工販株式会社」（現 株式会社フォーバル）、社団法人日本証券業協会東京地区協会（現 日本証券業協会）に店頭登録銘柄として株式公開
東京都渋谷区神宮前に本社移転 |
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1989年11月
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資本金40億7,270万円に増資 |
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1991年7月
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資本金41億3,308万８千円に増資 |
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1991年10月
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商号を「株式会社フォーバル」に変更 |
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1995年4月
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東京都新宿区に子会社「フォーバル・インターナショナル・テレコミュニケーションズ株式会社」(現 株式会社フォーバルテレコム)設立 |
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2000年11月
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株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所マザーズ市場に上場 |
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2002年2月
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株式会社フォーバルテレコムが、東京都中央区に「ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社」（合弁会社）を設立 |
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2003年10月
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法人向け光ファイバー対応IP電話サービス「ＦＴフォン」サービスを開始 |
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2004年12月
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日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
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2006年4月
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東京都渋谷区に子会社「株式会社フォーバルテクノロジー」設立 |
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2006年5月
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東京都渋谷区に「株式会社プロセス・マネジメント」設立 |
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2007年7月
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「株式会社リンクアップ」の株式を取得（子会社）（2019年４月全株式を売却） |
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2008年4月
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保守・サポートサービスを統合し、新たに、お客様の問題解決を付加した総合ITコンサルティングサービス「アイコン」を提供開始 |
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2009年2月
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「株式会社フリード」（現 株式会社フォーバル・リアルストレート）の株式を取得(子会社) |
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2010年4月
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ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場 |
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2010年5月
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カンボジアのプノンペンに現地法人FORVAL（CAMBODIA）CO., LTD.を設立 |
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2010年10月
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スマートフォンを利用したＦＭＣ（Fixed Mobile Convergence）サービス「ツーウェイスマート」を開始 |
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2011年7月
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鹿児島コミュニケーションセンターを開設（現 カスタマーコミュニケーションセンター鹿児島）
インドネシアのジャカルタに現地法人PT.FORVAL INDONESIAを設立 |
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2011年8月
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ベトナムのホーチミンに現地法人FORVAL VIETNAM CO., LTD.を設立 |
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2012年3月
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ミャンマーのヤンゴンにミャンマー駐在員事務所（ヤンゴンオフィス）を開設 |
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2012年4月
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「ＳＷＩＦＴＢＯＸ（スイフトボックス）」を発売開始。IP電話システム（IP-PBX）とオールインワン型ネットワークセキュリティシステム（UTM）を融合したＩＰ統合ソリューションを世界に先駆け開発 |
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2013年10月
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株式会社アイテックの株式を取得（子会社） |
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2013年12月
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株式会社アップルツリーの株式を取得（子会社） |
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2014年1月
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東京証券取引所 市場第二部へ市場変更 |
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2014年8月
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株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
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2014年10月
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東京証券取引所市場第一部へ指定 |
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2015年9月
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新アイコンサービス「情報マネジメントアイコン」の提供を開始 |
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2018年10月
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株式会社第一工芸社の株式を取得（子会社） |
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2020年4月
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株式会社三好商会のビジネスソリューション事業を分社化し、子会社化
株式会社えすみを子会社化 |
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2020年5月
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カエルネットワークス株式会社（現 株式会社フォーバルカエルワーク）を子会社化（７月に完全子会社化） |
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2021年6月
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株式会社コーディネートを子会社化 |
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2021年7月
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株式会社エルコムを子会社化 |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
株式会社アベヤスを子会社化 |
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2022年12月
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株式会社奈良事務機を子会社化 |
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2023年5月
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株式会社三知を子会社化 |
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2023年10月
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東京証券取引所 スタンダード市場へ移行 |
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2024年2月
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株式会社Meisinを子会社化（３月に完全子会社化） |
