日立製作所【6501】 プライム(内国株式)

デジタルシステム&サービス、グリーンエナジー&モビリティ、コネクティブインダストリーズの3つのセクターを成長分野とし、デジタルソリューション、エネルギーソリューション、鉄道システム、ビルシステム、生活・エコシステム、計測分析システムなどの製品・サービスを提供する総合電機メーカー。

日立製作所【6501】 プライム(内国株式)

デジタルシステム&サービス、グリーンエナジー&モビリティ、コネクティブインダストリーズの3つのセクターを成長分野とし、デジタルソリューション、エネルギーソリューション、鉄道システム、ビルシステム、生活・エコシステム、計測分析システムなどの製品・サービスを提供する総合電機メーカー。

事業内容

日立製作所は、「デジタルシステム&サービス」「グリーンエナジー&モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」の3つのセクターを成長分野と位置付け、関連するビジネスユニットを各セクターに配置しています。

「デジタルシステム&サービス」セクターでは、デジタルソリューション(システムインテグレーション、コンサルティング、クラウドサービス)、ITプロダクツ(ストレージ、サーバ)、ソフトウェア、ATMなどの事業を展開しています。主要な関係会社には日立情報通信エンジニアリング、日立チャネルソリューションズ、日立ソリューションズ、日立システムズ、GlobalLogic Worldwide Holdings、Hitachi Computer Products (America)、Hitachi Digital、Hitachi Payment Servicesなどがあります。

「グリーンエナジー&モビリティ」セクターでは、エネルギーソリューション(パワーグリッド、再生可能エネルギー、原子力)、鉄道システムなどの事業を展開しています。主要な関係会社には日立GEニュークリア・エナジー、日立プラントコンストラクション、日立パワーデバイス、日立パワーソリューションズ、Hitachi Energy、Hitachi Railなどがあります。

「コネクティブインダストリーズ」セクターでは、ビルシステム(エレベーター、エスカレーター)、生活・エコシステム(家電、空調)、計測分析システム(医用・バイオ、半導体、産業)、産業・流通ソリューション、水・環境ソリューション、産業用機器などの事業を展開しています。主要な関係会社には日立ビルシステム、日立グローバルライフソリューションズ、日立ハイテク、日立産機システム、日立インダストリアルプロダクツ、日立産業制御ソリューションズ、日立プラントサービス、日立電梯(中国)、Hitachi Industrial Holdings Americas、JR Technology Group、Sullairなどがあります。

また、「オートモティブシステム」セクターでは、パワートレイン、シャシー、先進運転支援、二輪車用システムなどの事業を展開しており、主要な関係会社には日立Astemo、Hitachi Astemo Americasなどがあります。

さらに、その他のセグメントとして、光ディスクドライブ、不動産の管理・売買・賃貸などの事業を手がけています。

日立製作所は、OT(制御・運用技術)とITを融合したデジタル技術を活用したソリューションの提供を強みとしており、Lumada事業を通じて、顧客の経営課題解決に取り組んでいます。

特集記事

経営方針

日立製作所は、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」の3つを成長の柱として、2024年度までの中期経営計画を推進しています。

具体的には、デジタルシステム&サービスセクターでは、デジタル技術を活用したDXソリューションの提供を加速し、グローバルDX市場での存在感を高めていきます。グリーンエナジー&モビリティセクターでは、再生可能エネルギーシステムや鉄道システムなどのグリーン製品・サービスを通じて、脱炭素社会の実現に貢献します。コネクティブインダストリーズセクターでは、OT×IT×プロダクトの融合により、産業分野から都市、ヘルスケアまで、様々な領域でトータルシームレスなソリューションを提供していきます。

また、これらの成長分野への注力に加え、拠点統廃合などのコスト構造改革にも取り組み、キャッシュ創出力の向上を図っています。さらに、研究開発投資やスタートアップ企業との協業を通じたイノベーション創生にも力を入れ、持続的な成長を目指しています。

中期経営計画の主要指標としては、売上収益年成長率5-7%、Adjusted EBITA率12%、EPS成長率10-14%、コア・フリー・キャッシュ・フロー(3年累計)1.2兆円などを掲げています。これらの目標達成に向けて、日立製作所は「デジタル」「グリーン」「イノベーション」の3つの成長戦略を推進していきます。