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1940年9月
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日本化成工業株式会社（現 三菱ケミカル株式会社）黒崎工場で無機部修理工事業者として発足（現本社工場黒崎事務所、北九州市八幡西区） |
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1941年2月
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「高田工業所」と改称、事務所を八幡市（現 北九州市八幡西区）に設置 |
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1948年6月
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株式会社高田工業所を設立 |
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1948年12月
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八幡作業所（現 八幡支社、北九州市戸畑区）設置 |
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1955年12月
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築地工場（現 本社工場、北九州市八幡西区）設置 |
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1956年4月
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東京出張所（現 東京支店、東京都港区）設置 |
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1956年12月
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本社を築地町（現 北九州市八幡西区）に移転 |
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1959年8月
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四日市営業所（現 四日市事業所、三重県四日市市）設置 |
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1961年4月
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長浜出張所（現 長浜事業所、滋賀県長浜市）設置 |
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1963年12月
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水島事業所（現 中四国支社、岡山県倉敷市）設置 |
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1965年9月
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大阪出張所（現 大阪事業所、堺市堺区）設置 |
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1968年4月
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君津営業所（現 君津支社、千葉県君津市）設置 |
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1970年1月
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坂出出張所（現 中四国支社坂出事務所、香川県坂出市）設置 |
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1970年8月
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本社現社屋完成 |
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1971年2月
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シンガポールにプラント建設会社 シンガポール・タカダ・インダストリーズ・プライベート・リミテッド（現・連結子会社）設立 |
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1973年10月
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鹿島出張所（現 鹿島事業所、茨城県神栖市）設置 |
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1975年10月
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神戸営業所（現 西日本営業部大阪オフィス、大阪府淀川区）設置 |
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1981年5月
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京葉出張所（現 京葉支社、千葉県市原市）設置 |
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1981年9月
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プラント建設会社 高田プラント建設株式会社設立（現・連結子会社） |
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1982年4月
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物品販売・サービス会社 高田サービス株式会社設立（現・連結子会社） |
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1982年9月
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マレーシアにプラント建設会社 合弁会社 スリ・タカダ・インダストリーズ（マレーシア）・エスディエヌ・ビーエッチディ（現・連結子会社）設立 |
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1982年11月
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設計会社 高田エンジニアリング株式会社設立 |
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1983年5月
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福岡営業所（現 西日本営業部福岡オフィス、福岡市中央区）設置 |
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1983年11月
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福岡証券取引所（現 証券会員制法人福岡証券取引所、福岡市中央区）に株式上場 |
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1987年6月
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事業目的に物品売買及び輸出入事業等を追加 |
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1988年4月
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人材派遣会社 テンプスタッフ福岡株式会社（現 パーソルテンプスタッフ株式会社）設立 |
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1992年12月
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大阪支社（現 西日本営業部大阪オフィス、大阪府淀川区）設置、神戸営業所を統合 |
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1993年1月
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大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
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1994年5月
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宇部工場（現 本社工場宇部出張所、山口県宇部市）設置 |
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1994年12月
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コンピュータシステム開発・販売会社 株式会社タカダインホメックス（現 株式会社インフォメックス）設立 |
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1995年6月
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ＴＡＫＡＤＡ研修センター（北九州市若松区）設置 |
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1998年1月
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本社「ISO9001」の認証取得 |
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1998年4月
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高田エンジニアリング株式会社を吸収合併し、設計部門を強化 |
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2001年6月
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君津支社 君津工場「ISO9001」の認証取得 |
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2003年3月
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テンプスタッフ福岡株式会社（現 パーソルテンプスタッフ株式会社）の当社保有株を全株売却 |
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2004年1月
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コンプライアンス推進室を設置 |
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2004年8月
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株式会社タカダインホメックス（現 株式会社インフォメックス）の株式を一部譲渡 |
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2005年4月
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ＴＡＫＡＤＡ研修センターに教育訓練用モデルトレーニング設備を設置 |
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2007年4月
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超音波関連事業へ参入 |
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2011年11月
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超音波カッティング装置を商品化 |
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2012年1月
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テクニカルセンター（北九州市八幡西区）を設置 |
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2012年12月
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タイにプラント建設会社 タイ・タカダ・カンパニー・リミテッド（現 タカダ・コーポレー ション・アジア・リミテッド、現・連結子会社）設立 |
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2013年7月
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東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所市場第二部（現 スタンダード市場）に上場 |
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2015年11月
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タイの日系配管工事会社 キクチ・インダストリー（タイランド）・カンパニー・リミテッド（現・連結子会社）の株式を取得し子会社化 |
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2016年4月
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電流情報量診断システムを販売開始 |
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2017年2月
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プラント建設会社 タイ・タカダ・カンパニー・リミテッドの社名を変更し、タカダ・コーポレーション・アジア・リミテッドとして、地域統括会社に移行 |
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2019年4月
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クラウド型回転機械診断サービス「ＴＭ－ＣＬＯＵＤ」を販売開始 |
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2020年7月
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北海道の配管工事会社 渡部工業株式会社（現・連結子会社）の株式を取得し子会社化 |
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2022年4月
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株式会社東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第二部からスタンダード市場に移行 |
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2022年5月
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宗像市、九州大学、宗像漁業協同組合の４者にて「宗像市SDGs豊かな海づくりに関する連携協定」を締結 |
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2023年11月
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日揮株式会社とＥＰＣ分野における業務連携に関する基本合意書を締結 |
