天龍製鋸【5945】 沿革 スタンダード(内国株式)

鋸・刃物類の製造、加工及び販売、国内外での生産体制と販売網を展開。

天龍製鋸【5945】 沿革 スタンダード(内国株式)

鋸・刃物類の製造、加工及び販売、国内外での生産体制と販売網を展開。

沿革

1913年10月 天龍製鋸株式会社を設立
1918年3月 東京支店を東京市深川区(現 東京都江東区)に設置(1945年4月戦時罹災のため閉鎖)
1919年7月 大阪支店を大阪市北区に設置
1919年9月 秋田支店を秋田市楢山字長沼(現 東通仲町)に設置
1920年4月 社員2名を英国に派遣、木工用丸鋸の製造方法を修得し、帰国後わが国最初の製鋸事業に成功
1927年12月 パス印商標が登録される
1930年8月 商工省より木工用丸鋸が優良国産品に選定される
1937年11月 大阪支店を大阪市大正区に移転(1944年10月戦時罹災のため閉鎖)
1946年8月 東京出張所を東京都日本橋区(現 中央区)に設置
1948年1月 大阪出張所を大阪市西区に設置
1950年12月 木工用丸鋸に対し、業界初の日本工業規格(JIS)表示許可工場に指定される
1957年10月 東京、大阪、秋田各出張所を東京支店、大阪支店、秋田支店に昇格
1960年3月 電動工具用丸鋸の生産開始
1962年10月 チップソーの量産開始
1965年5月 ダイヤモンドソー基板の生産開始
1968年11月 東京支店を東京都台東区に移転
1972年4月 熊本営業所を熊本市に設置(1987年4月廃止)
1972年12月 関係会社㈱パス(帯鋸の加工)、㈱カケン(ダイヤモンドソーの製造)設立(1992年4月吸収合併)
1973年10月 北陸営業所を富山市新庄町に設置
1974年2月 大韓民国に、合弁会社英昌刃物㈱(ダイヤモンドソー基板の加工)設立(1992年2月合弁関係を解消)
1976年5月 関係会社㈱ギケン(各種目立機他製造)設立(1992年4月吸収合併)
1979年6月 秋田支店を秋田市山王中島町に移転
1982年8月 メタルソーの販売開始
1984年1月 本社及び工場を静岡県磐田郡浅羽町(現 静岡県袋井市)に移転
1984年5月 メタルチップソーの生産開始
1988年11月 社団法人 日本証券業協会 東京・名古屋地区協会に店頭登録
1991年8月 大阪支店を東大阪市に移転
1993年10月 北海道営業所を旭川市に設置(2000年6月秋田支店へ統合)
1994年7月 中華人民共和国に、大韓民国の英昌刃物㈱との合弁で天龍製鋸(中国)有限公司(チップソー等の製造販売)設立(2000年9月英昌刃物㈱の持分をすべて取得し、100%出資子会社とした)
1995年4月 東京支店を千葉県習志野市に移転
1995年11月 中華人民共和国に、中華人民共和国のYANTAI XINLEI SUPERHARD MATERIALS (GROUP) CORP.との合弁で煙台天龍製鋸有限公司を設立(2003年2月解散)
1996年5月 アメリカ合衆国に、TENRYU AMERICA, INC.(チップソー等の販売)設立
2002年1月 中華人民共和国の龍蓮工具(廊坊)有限公司(カッター類の製造販売)へ出資
2004年8月 タイ王国に、TENRYU SAW (THAILAND) CO., LTD.(チップソー等の製造加工・販売)設立
2004年12月 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場
2009年9月 ドイツ連邦共和国に、TENRYU EUROPE GMBH(チップソー等の販売)設立
2010年4月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場
2010年10月 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2011年9月 インド共和国に、TENRYU SAW INDIA PRIVATE LIMITED(チップソー等の販売)設立
2012年9月 メキシコ合衆国に、TENRYU SAW DE MEXICO, S.A. DE C.V.(チップソー等の販売)設立
2013年2月 北陸営業所を富山市針原中町へ移転
2013年7月 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2013年10月 設立100周年
2017年10月 大牟田工場を福岡県大牟田市に設置
2017年11月 中華人民共和国の龍蓮工具(廊坊)有限公司を河北省廊坊市から遼寧省大連市に移転し名称を龍蓮工具(大連)有限公司に変更
2018年6月 中華人民共和国に天龍製鋸(大連)有限公司(チップソー等の製造販売)設立
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行