日本色材工業研究所とそのグループ会社は、化粧品および医薬品関連の製造受託および研究開発受託を主要な事業として展開しています。同社は、ファンデーション、アイライナー、マスカラ、口紅などの化粧品製品の製造と販売を手掛けており、これらの製品は同社およびグループ会社によって製造されています。

グループの一員であるTHEPENIER PHARMA & COSMETICS S.A.S.（テプニエ社）は、フランスにおいて医薬品および化粧品の製造受託を行っており、Nippon Shikizai France S.A.S.（日本色材フランス社）もフランスで化粧品の製造受託を主業務としています。

事業内容は大きく二つのセグメントに分けられます。一つ目は化粧品事業で、主要製品にはUVケア製品、アイシャドウ、チーク、白粉、打粉、クリーム、美容液、化粧水などがあります。二つ目は医薬品その他事業で、薬用歯磨き、ボディーシャンプー、水虫治療薬、駆虫剤などの衛生製品が主要製品です。

また、化粧品事業においては、同社及びグループ会社間で加工原材料や半製品の相互販売や購入、製品の製造と販売を行っています。これにより、製品開発から製造、販売に至るまでの一連のプロセスをグループ内で完結させることが可能となっています。

日本色材工業研究所は、化粧品および医薬品関連の製造受託（OEM）と研究開発受託（ODM）を主軸に事業を展開しています。同社は、「美しさと健康を創り出すことで生活・文化の向上に貢献」するという企業理念のもと、社会の信頼に応え、株主への利益還元を目指しています。特に、自社ブランドを持たない化粧品、医薬品等の製造受託メーカーとして、高品質で信頼性の高い製品供給を目標に掲げています。

同社グループは、収益力の向上と財務体質の強化を経営目標の最重要課題としており、競争力のある研究開発力と技術力をベースに、収益性の高い効率経営を目指しています。新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも、化粧品ODMメーカーとしての業績回復と事業成長を目指し、新たな消費者ニーズに応える新処方の提供や高付加価値処方の開発に取り組んでいます。

中期事業戦略ビジョン(2022-2026)では、「コロナからの復活と将来の成長に向けた事業基盤の再構築」を掲げています。重点戦略としては、「競争優位にある『強み』製品の強化と拡大」、「クリーン・ビューティーへの積極取組」、そして「高収益体質への転換」を挙げています。これらの戦略を通じて、新型コロナウイルス感染症の収束を見据え、事業の成長と収益性の向上を目指しています。

具体的な取り組みとしては、マスク着用のウィズ・コロナ生活様式に対応した目周り化粧品やマスクに付きにくい口紅などの商品開発、クリーン化/SDGsへの要求水準に応える処方の提案、効率的な生産体制の維持、および物流体制の見直し等が挙げられます。これらの戦略的取り組みを通じて、日本色材工業研究所は、化粧品および医薬品関連市場における競争力の強化と持続可能な成長を目指しています。