大阪に本拠をおく自転車販売チェーン「サイクルベースあさひ」。かねてより優良企業として知られてきた運営企業「あさひ」が、空前の需要増に直面している。

要因となったのは、新型コロナウイルスの感染拡大だ。ソーシャル・ディスタンスをキープできる移動手段として、自転車の需要が世界的に高まっている。

今回は、サイクルベースあさひが直面する需要増について決算報告の内容を確認した上で、海外でも高まっている自転車産業の全体感についてもご紹介したい。

オモチャ屋から転じて自転車販売店に

まずは「あさひ」がどんな会社なのかについておさらいしよう。

始まりは1949年、前会長・下田進氏の父親である下田順次氏が子供用玩具（すべり台、歩行器など）を扱う「旭玩具製作所」を創業したのがルーツだ。

実質的な創業者は三男の下田進氏だ。幼少時は職人や住み込みの人たちと家族同然の環境で育ったという。22歳の時には自らの手でオモチャ屋を開業するも失敗に終わり、3年で閉店することになった。

改めて自分に何ができるかを考え、たどり着いたのが「自転車専門店」と言うアイデアだ。最初は特に自転車が好きだったわけでもなく、勉強のために自ら色々な自転車に乗ったりもした。

1982年にプロショップ「サイクルベースあさひ」を開店、競技用やコアユーザー向けの販売に力を入れた。商売が繁盛して軌道に乗った頃、1989年にスタートしたのが大衆向け大型店舗の展開だ。

時代の荒波の中で「製造小売」モデルを確立

自転車小売は、世界的にみても地域性が高い。あさひは「世界で唯一、株式を上場している自転車小売店」と言われる。