クリヤマホールディングスは、純粋持株会社制を採用し、連結子会社19社、持分法適用関連会社6社、主要な持分法非適用会社2社で構成されています。同社は、グループ全体の経営戦略の策定・推進、経営の統括・管理・監査を行っています。

クリヤマホールディングスの事業セグメントは、アジア事業、北米事業、欧州・南米・オセアニア事業に分かれています。アジア事業では、産業資材事業とスポーツ・建設資材事業、その他事業を展開しています。産業資材事業では、クリヤマジャパンが農機・建機向けの工業用ゴム製品や樹脂製品を販売しています。

スポーツ・建設資材事業では、クリヤマジャパンが「モンドトラック」や「タラフレックス」などのスポーツ施設資材を販売・施工しています。また、その他事業では、クリヤマジャパンが「MONTURA」ブランドのスポーツアパレルを販売しています。

北米事業では、Kuriyama of America, Inc.やKuri Tec Corporationなどが、産業用ホースや継手の販売を行っています。これらの製品は、主に北米地域での需要に応えています。

欧州・南米・オセアニア事業では、Técnicas e Ingeniería de Protección, S.A.U.やIndustrias Quilmes S.A.U.が、レイフラットホースや消防用ホースを製造・販売しています。オセアニア地域では、Kuriyama Australia Pty Ltd.が産業用ホースを販売しています。

クリヤマホールディングスは、85年の歴史を背景に、技術と信頼を基にした成長戦略を推進しています。同社は「顧客の信頼をもとに、たゆまなく発展する会社」を経営理念とし、多様な人材を活かしたグローバル経営を進めています。また、次世代を見据えたデジタルトランスフォーメーション（DX）改革を通じて、独自の創意性を高めることを目指しています。

同社は、北米でのホースメーカーとしての一体型経営を強化し、物流拠点の拡充を通じて顧客満足度の向上を図っています。欧州や南米では、ゴム製レイフラットホースの製造販売を行い、北米事業との融合を進めています。日本国内では、農機・建機のサプライヤーとしての地位を確立し、事業ポートフォリオの最適化を図っています。

クリヤマホールディングスは、持続可能な社会の実現を目指し、環境や安全に配慮した製品の開発を推進しています。また、ダイバーシティの推進やコーポレートガバナンス改革、SDGsやESGに関する取り組みを進め、グローバル企業としての経営成績を高めることを目指しています。

同社は、2039年の創業100周年に向けて「KURIYAMA MANAGEMENT PLAN（KMP）2039」を策定し、企業価値の最大化を目指しています。中期経営計画「KMP Action1（2025～2027年）」と「KMP Action2（2028～2030年）」を通じて、事業戦略、財務戦略、経営基盤強化を明確化し、持続的な成長を続ける方針です。

クリヤマホールディングスは、各事業での協業と融合を図り、産業用総合ホースメーカーとしての品質と信頼のNo.1ブランドを目指しています。また、研究開発機能の強化や次世代を担う人材の育成、DX推進を通じて経営基盤の強化に取り組んでいます。