テレビ東京ホールディングス【9413】 プライム(内国株式)

地上波放送事業では教育、教養、娯楽、報道番組の提供と広告枠販売、国内番組販売、インターネット配信、映画出資、イベント事業を展開。放送周辺事業では番組制作、通信販売、CS放送、音楽出版に取り組む。BS放送事業はBSデジタル放送とライツ事業を行い、コミュニケーション事業では動画配信関連、クロスメディア広告、EC事業、デジタル課金事業を手がける。

テレビ東京ホールディングス【9413】 プライム(内国株式)

地上波放送事業では教育、教養、娯楽、報道番組の提供と広告枠販売、国内番組販売、インターネット配信、映画出資、イベント事業を展開。放送周辺事業では番組制作、通信販売、CS放送、音楽出版に取り組む。BS放送事業はBSデジタル放送とライツ事業を行い、コミュニケーション事業では動画配信関連、クロスメディア広告、EC事業、デジタル課金事業を手がける。

事業内容

テレビ東京ホールディングスグループは、テレビ東京を中心に地上波放送事業、放送周辺事業、BS放送事業、コミュニケーション事業の4つの主要セグメントで事業を展開しています。地上波放送事業では、教育、教養、娯楽、報道ジャンルのバランスを重視したテレビ番組の企画・編成を行い、健全なエンターテインメントや経済情報を中心にした客観的かつ公正な報道番組を提供しています。広告枠の販売も重要な収益源です。

放送周辺事業では、番組制作、通信販売、CS放送、音楽出版など、放送事業を補完する多岐にわたるサービスを提供しています。例えば、テレビ東京制作が地上波やBS放送の番組企画・制作を行い、テレビ東京ダイレクトがテレビ通販を展開しています。

BS放送事業では、BSテレビ東京がBSデジタル放送を中心に、教育、教養、娯楽、報道ジャンルの番組を提供しており、2018年12月にはBS4K放送も開始しました。

コミュニケーション事業では、テレビ東京コミュニケーションズがデジタル媒体の開発・運営を通じた動画配信関連事業、クロスメディア広告事業、EC事業、デジタル課金事業を展開しています。

これらの事業を通じて、テレビ東京ホールディングスグループは放送収入に依存しない収益構造の改革を進め、成長を目指しています。

特集記事

経営方針

テレビ東京ホールディングスは、地上波放送を核とし、BS放送、CS放送、インターネット配信を統合的に運用することで、メディアビジネスの展開とコンテンツ制作の戦略機能を果たしています。同社は、放送、配信、アニメの三つを柱に、相乗効果を発揮させる「トライブリッド」戦略を推進しており、これによりコンテンツの価値を最大化し、テレビ東京グループの存在感を高めています。

経営環境においては、ネット広告の増加とテレビ広告の減少が見られる中、同社は配信事業の拡大に注力。全コンテンツ・全配信方針のもと、SVODとAVOD事業を一体的に戦略立案し、収益最大化を目指しています。また、アニメビジネスの販路拡大と多角化にも力を入れ、グローバル市場での収益拡大を図っています。

さらに、データに基づくコンテンツ戦略の強化、放送事業の収益力強化、成長のための投資戦略などを通じて、中長期的な経営戦略を着実に実施。これらの戦略により、放送と配信の相乗効果を生かし、コンテンツの価値を高めていく方針です。

テレビ東京ホールディングスは、新たな分野への収益強化を目指し、200億円の成長投資枠を設定。アニメ・配信をはじめ、WEB3など新技術を活用したビジネスや通販・ECなどの事業領域への資金投入により、企業価値の向上を図っています。また、デジタル投資を進め、基幹システムの刷新などDXを積極的に推進している点も特筆されます。