第一実業は、幅広い産業分野における機械、器具、部品の販売および賃貸を主な事業としています。同社グループは、第一実業を含む子会社24社と関連会社2社で構成され、国内外で事業を展開しています。同社の事業セグメントは多岐にわたり、プラント・エネルギー、エナジーソリューションズ、産業機械、エレクトロニクス、自動車、ヘルスケア、航空・インフラなどがあります。

プラント・エネルギー事業では、エネルギー開発生産、ガス石油精製、化学、エンジニアリング、建設、紙・パルプ関連の機械・器具・部品の販売を行っています。エナジーソリューションズ事業では、リチウムイオン電池製造装置関連の機械・器具・部品の販売を手掛けています。

産業機械事業では、プラスチックス、ゴム、鉄鋼、食品関連の機械・器具・部品を提供しており、エレクトロニクス事業では、電子、情報通信、電機、精密、光学、音響、楽器関連の機械・器具・部品の販売を行っています。

自動車事業では、自動車関連の機械・器具・部品の販売を、ヘルスケア事業では、薬品、医薬品関連の機械・器具・部品の販売をそれぞれ行っています。航空・インフラ事業では、航空、防災関連の機械・器具・部品の販売を手掛けており、その他にも機械・器具の賃貸や保険代理業等も展開しています。

同社グループは、国内外の多様な市場に対応し、幅広い産業分野で事業を展開していることが特徴です。

第一実業は、その中期経営計画「FACE2021」を通じて、営業と技術サービスの一体化や事業間交流による新たな価値の創造を目指しています。同社は、時流に適合した事業軸体制の進化を図り、収益力の向上に努めてきました。また、リスク管理の徹底やM&A、企業アライアンスを通じた事業企画力の強化、経営資源の有効活用により、ダイナミックな経営を目指しています。

新型コロナウイルス感染症の拡大などの厳しい状況下でも、同社は過去最高の当期純利益を更新し、持続的成長に向けた経営基盤の強化を推進しました。これにより、「次世代型エンジニアリング商社」への基礎固めができたと評価しています。

さらに、第一実業は、社会・事業環境の大きな変革を踏まえ、企業運営の抜本的な見直しと長期的視野に立った戦略立案の必要性を認識。これを受けて、新たな経営理念と2030年のあるべき姿を見据えた成長戦略「V2030」を策定しました。この戦略では、「人をつなぎ、技術をつなぎ、世界を豊かに」というミッションのもと、信頼、成長、貢献を価値基準として掲げています。

具体的な基本戦略としては、積極的な投資、PL経営+BS経営、マルチステークホルダーを意識した経営、モノ売りから「モノ×コト」売り、グローバルの成長を取り込む、DX推進などが挙げられています。これらの戦略を通じて、2030年度の目標である売上高300,000百万円、営業利益12,500百万円、ROE10%の達成を目指しています。

第一実業は、これらの成長戦略と中期経営計画「MT2024」を基に、エンジニアリング機能の強化、戦略的事業投資、グローバル企業とのビジネス拡大、DX強化などを推進し、次世代をリードするエンジニアリング商社を目指しています。