大日本印刷グループは、印刷事業と飲料事業を中心に、情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの各セグメントで幅広い事業活動を展開しています。情報コミュニケーション部門では、書籍や雑誌の印刷からデジタルマーケティング支援、BPRコンサルとBPOサービス、コンタクトセンター事業、決済関連サービスなどを提供しています。また、昇華型熱転写製品や証明写真機事業なども手がけています。

生活・産業部門では、食品や医療品用の包装材料、プラスチック成型容器、無菌充填システムなどを製造。さらに、住宅やオフィス用の内外装材、自動車部品、リチウムイオン電池用部材なども提供しています。

エレクトロニクス部門では、ディスプレイ用光学フィルム、有機ELディスプレイ用メタルマスク、半導体製品用フォトマスクなどの製造を行っており、高度な技術力を背景にエレクトロニクス産業を支えています。

飲料部門では、北海道コカ・コーラボトリングを中心に、炭酸飲料やコーヒー飲料、果汁飲料などの製造・販売を行っており、幅広い消費者ニーズに応えています。

これらの事業を通じて、大日本印刷グループは多岐にわたる分野で事業を展開し、様々なサービスを提供しています。

大日本印刷グループは、サステナブルな社会の実現を目指し、「人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する」という企業理念のもと、持続可能な社会と豊かな生活の実現に向けた事業活動を展開しています。2023年4月からは、2026年3月期を最終年度とする新しい中期経営計画を実行中であり、事業戦略、財務戦略、非財務戦略の三つの柱で持続的な価値創出を目指しています。

同社は、市場成長性と事業収益性を基準に、成長牽引事業と新規事業を注力事業領域と位置付け、リソースを集中的に投入しています。具体的には、デジタルインターフェース、半導体、モビリティ・産業用高機能材、コンテンツ・XRコミュニケーション、メディカル・ヘルスケア関連事業に焦点を当て、利益の創出を加速させています。また、基盤事業の効率化と再構築事業の最適化を進め、安定的なキャッシュフローの確保に努めています。

財務戦略では、財務の安定性を維持しつつ、成長投資にキャッシュを振り向け、株主還元にも配分していく方針です。非財務戦略としては、人的資本の強化、知的資本の強化、環境への取り組みを推進し、社員のキャリア支援、健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、研究開発の強化、環境問題への対応などを通じて、企業価値の向上を図っています。

大日本印刷グループは、これらの戦略を基に、情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの各セグメントでの事業を強化し、新たな価値創出と社会課題の解決に貢献していく方針です。