日立造船は、環境装置・プラント、機械装置、インフラ設備の設計、製作、据付、販売、修理、保守・保全、運営を主な事業としています。同社グループは、連結子会社124社及び持分法適用会社30社で構成されており、幅広い事業セグメントを持っています。

環境セグメントでは、ごみ焼却発電・リサイクル施設、水・汚泥処理施設、エネルギーシステム、バイオマス利用システム、海水淡水化プラントなどのプラントや電力卸売を手がけています。Hitachi Zosen Inova AGやHitachi Zosen Inova Steinmüller GmbHはごみ焼却発電設備の製造・販売を、エスエヌ環境テクノロジー㈱は廃棄物処理施設の製造・販売を行っています。

機械・インフラセグメントでは、自動車用プレス機械、ボイラ、プラスチック機械、食品機械、医薬機械、精密機器、エレクトロニクス・制御システム、橋梁、水門扉、煙突、海洋土木、シールド掘進機、防災システムなどを提供しています。㈱エイチアンドエフや㈱ブイテック、㈱プロモテックなどが関連会社として活動しています。

脱炭素化セグメントでは、舶用原動機、脱硝触媒、圧力容器、原子力関連設備機器、電解・PtG、風力発電などを手がけており、NAC International Inc.は使用済核燃料保管・輸送機器の設計、輸送及びコンサルティング業務を行っています。

その他のセグメントでは、Hitz総合サービス㈱が寮・社宅等の施設運営管理業務、㈱エーエフシーがファイナンス業務を提供しています。これらの事業を通じて、日立造船は多岐にわたる分野でサービスを展開しています。

日立造船は、環境負荷をゼロにし、人々の幸福を最大化することを目標に掲げる「サステナブルビジョン」を追求しています。このビジョンの下、同社は2050年を見据えた長期目標と2030年に向けた「2030 Vision」を設定し、2023年度から始まる3年間の中期経営計画「Forward 25」を策定しました。この計画では、既存事業の持続的成長、成長事業の創出・拡大、そして持続可能な経営の推進を三つの基本方針としています。

具体的には、海外事業の持続的伸長、事業構造改革の推進、継続的事業の拡大及び新設事業の収益改善に取り組むことで、既存事業の成長を目指します。また、脱炭素化、資源循環、水事業、ライフサイエンス関連事業分野への投資を通じて、成長事業を創出・拡大していく方針です。

さらに、人的資本の強化、事業活動の脱炭素化、DX戦略の推進、リスク管理の徹底を通じて、持続可能な経営を推進し、企業価値の向上を図ります。これらの施策により、2025年度には受注高6,000億円、売上高5,600億円、営業利益280億円（営業利益率5.0％）、ROE9.5％を目標に掲げています。

日立造船は、これらの戦略を通じて、サステナブルで安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナーとしての地位を確固たるものにし、持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。