東洋エンジニアリング及びそのグループ会社は、EPC（エンジニアリング、調達、建設）事業を主軸に展開しています。この事業は、一般化学、石油化学、石油精製、天然ガス、電力、原子力、水、交通、高度生産システム、物流、医薬、資源開発、バイオ、環境など多岐にわたる産業分野でのプラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導を含むサービスを提供しています。同社グループは、グローバルな体制を構築し、変化する顧客ニーズに柔軟に対応する総合エンジニアリングビジネスを展開しており、EPC事業とそれに付帯する事業を単一のセグメントとして位置づけています。

同社グループは、東洋エンジニアリングを含む合計34社（子会社23社、関連会社11社）で構成されており、事業の系統図にはこれらの企業の関係性が示されています。ただし、系統図に記載されている以外にも、子会社14社と関連会社9社が存在しています。これらの企業群を通じて、同社グループは幅広い産業分野におけるプラント建設プロジェクトに対する一貫したサービスを提供し、エンジニアリングの専門知識を活かした事業展開を行っています。

東洋エンジニアリング及びそのグループ会社は、変化する事業環境の中で、グローバルコミュニティの持続可能な成長に貢献することを使命としています。この使命のもと、同社は「Engineering for Sustainable Growth of the Global Community」というグループミッションを掲げ、世界水準のエンジニアリングを提供することで、顧客の多様な課題解決に取り組んでいます。また、同社は「Global Leading Engineering Partner」というビジョンを持ち、品質、健康・安全・環境（HSE）、納期、価格等を含む総合的な価値を提供し、顧客にとって最も信頼できるパートナーを目指しています。

同社グループは、プロジェクトマネジメント力、技術力、アライアンス構築力、総合エンジニアリング力、グローバル対応力という5つの強みを活かし、「EPC強靭化」と「新技術・事業開拓」の二つの戦略を軸に、顧客の課題に対する最適なソリューションを提供しています。2021年度からは、ポストコロナとカーボンニュートラルへの移行を見据えた中期経営計画を展開し、2022年度までの2年間を「進化期」と位置づけ、2023年度からの3年間を「浸透期」として、2026年度以降の「飛躍期」へと繋がる基盤の強化・整備を推進しています。

特に、カーボンニュートラル領域への更なる事業展開と収益化に注力し、EPC統合デジタルツインの一環であるAWP（Advanced Work Packaging）の実際のプロジェクトへの適用開始や、DXoT（Digital Transformation of TOYO）ツールの使用案件を本格的に拡大しています。これにより、収益性の向上と自己資本の拡充を図り、2025年度までの復配を目指しています。

また、大規模な組織改正を行い、カーボンニュートラル社会に向けて変化するビジネス環境に機動的に対応できる体制を整え、グループ間の連携を推進しています。これらの取り組みを通じて、東洋エンジニアリングは、持続可能な社会の実現に向けた事業展開を加速させています。