日本製鋼所とそのグループ企業（子会社45社、関連会社4社を含む）は、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業、およびその他事業の3つの主要セグメントで事業を展開しています。

産業機械事業では、樹脂製造・加工機械（造粒機、コンパウンド用押出機、フィルム・シート製造装置など）、プラスチック射出成形機、中空成形機、マグネシウム合金射出成形機の製造・販売・保守サービスを提供しています。また、電子部品・ディスプレイ製造関連機器（レーザーアニール装置など）、半導体関連機器（プレス・ラミネータ機など）、鉄道用連結器・緩衝器、防衛関連機器などの製造・販売・保守サービスも手がけています。

素形材・エンジニアリング事業では、発電用部材、原子力関連部材、ロール材・金型材などの一般鋳鍛鋼製品、機能性材料などの鋳鍛鋼部材、クラッド鋼板の製造・販売を行っています。さらに、鋼構造物・関連部材の製造・販売、各種プラントの設計・建設及び修理、風力発電機器の保守サービス、各種非破壊検査及び溶接加工、各種装置及び機器類の監視・保守点検及び補修なども提供しています。

その他事業としては、新製品の研究開発・製造・販売、業務支援・管理サービス事業などを展開しています。これらの事業を通じて、日本製鋼所グループは幅広い産業分野に対して高品質な製品とサービスを提供し、事業の多角化を図っています。

日本製鋼所は、変化に富んだ事業環境の中で、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。同社は、「Material Revolution®」を核とした企業理念「Our Philosophy」を掲げ、社会課題の解決に向けた産業機械と新素材の開発・実装に注力しています。この理念の下、同社は6つの重要課題（マテリアリティ）を特定し、これらに優先的に取り組んでいます。これには、プラスチック資源循環社会の実現、低炭素社会への貢献、超スマート社会への貢献などが含まれます。

中期経営計画「JGP2025」では、4つの基本方針を掲げています。これには、世界に類を見ないプラスチック総合加工機械メーカーへの転換、素形材・エンジニアリング事業の継続的な利益確保、新たな中核事業の創出、そしてESG経営の推進が含まれます。特に、プラスチック加工機械のグローバルシェアNo.1の達成や、新たな製品の取り込みと育成、環境と調和した社会の持続的な発展への貢献などが重点的に挙げられています。

同社は、これらの戦略を通じて、社会価値の創出と持続的な企業価値の向上を目指しています。また、不適切行為の再発防止にも力を入れ、高い倫理観とチャレンジ精神を持って事業活動に取り組んでいます。これらの取り組みは、同社が直面する課題に対処し、将来にわたって全てのステークホルダーに貢献するためのものです。