電通総研は、情報サービス事業を中心に展開しており、コンサルティングサービス、受託システム開発、ソフトウェア製品、ソフトウェア商品、アウトソーシング・運用保守サービス、情報機器販売・その他の6つのサービス品目を提供しています。これらのサービスは、業務プロセスの改革、ITの活用、システム構築、ソフトウェアの企画・開発、運用・保守など、幅広いニーズに応えるものです。

同社は、金融ソリューション、ビジネスソリューション、製造ソリューション、コミュニケーションITの4つの報告セグメントに分かれており、それぞれ特定の業界や業務に特化したITソリューションを提供しています。金融機関や企業の金融業務、経営管理業務、製品ライフサイクル全般、企業のバリューチェーンやビジネスプロセスの最適化など、各セグメントにおいて特化したサービスを展開しています。

また、電通総研は、国内外に子会社を持ち、グローバルに事業を展開しています。これには、株式会社ISIDインターテクノロジー（現・株式会社電通総研IT）、株式会社ISID-AO（現・株式会社電通総研セキュアソリューション）、株式会社ISIDビジネスコンサルティング（同社に吸収合併）、ISI-Dentsu of Europe, Ltd.（現・DENTSU SOKEN UK, LTD.）などが含まれます。これらの子会社を通じて、同社はITサービスの提供を強化し、顧客の多様なニーズに応えています。

電通総研は、変化の激しい時代において、デジタル社会の形成、サステナブルな社会の実現、人口減少に伴う労働環境の変化、テクノロジーの進化といったメガトレンドを踏まえ、持続可能性と成長性の両立を目指す社会と企業の変革ニーズに応えるための成長戦略を推進しています。2030年に向けた長期経営ビジョン「Vision 2030」を策定し、自己変革を目指す「X Innovator」としての姿勢を明確にしています。

同社は、事業領域の拡張、新しい能力の獲得、収益モデルの革新、経営基盤の刷新という4つの自己変革を推進し、2030年には売上高3,000億円規模の企業グループを目指します。これらの変革を通じて、社会や企業の変革を実現する多様な人材、多彩なテクノロジー、多種のソリューションを持つ集団へと進化を遂げることを目標としています。

中期経営計画「X Innovation 2024」では、これらの自己変革に基づく10の重点施策を定め、事業領域の拡張や新しい能力の獲得などに取り組んでいます。また、商号を「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」に変更し、ブランドの一新を図ることで、社会や企業の課題解決に資するケーパビリティの確立・強化を目指しています。

さらに、人材やテクノロジーへの投資、M&Aの推進などを通じて成長を加速させ、持続的な成長を実現するための内部留保の確保と適正かつ安定的な配当の継続を配当の基本方針としています。これらの戦略的取り組みにより、電通総研は社会や企業の変革をリードする存在としての地位を確立し、長期にわたる持続的な成長を目指しています。