ぴあの沿革

沿革

1972年7月	大学生であった創業メンバーが、東京都中野区にて、情報誌月刊「ぴあ」を創刊。
1974年12月	東京都千代田区猿楽町において資本金５百万円で「ぴあ株式会社」を設立。
1976年10月	出版取次会社と取引開始。
1979年9月	情報誌「ぴあ」を月刊から隔週刊に変更。
1980年4月	当社の業態を「出版業」から「情報伝達業」へと再規定。
1983年4月	東京都千代田区麹町に本社移転。
1984年4月	コンピュータによるチケット販売サービス「チケットぴあ」及び「ぴあカード」会員制度開始。
1985年6月	関西地域の情報誌「ぴあ関西版」を創刊。
1986年4月	大阪府大阪市北区に大阪支社（現・関西支社）を開設、関西地域での出版業及びチケット販売業を開始。
1987年12月	テレビ情報誌「ＴＶぴあ」創刊。
1988年7月	愛知県名古屋市中区にチケットぴあ名古屋株式会社を設立。
1988年8月	愛知県名古屋市中区に名古屋支局（現・中部支社）を開設、中部地域での出版業及びチケット販売業を開始。
1988年9月	中部地域の情報誌「ぴあ中部版」創刊。
1990年2月	福岡県福岡市中央区にチケットぴあ九州株式会社を設立及び九州営業所を開設、九州地域でのチケット販売業を開始。
1990年11月	情報誌「ぴあ」関東版を隔週刊から週刊に変更。
1993年5月	音声応答チケット販売予約「Ｐコード」予約開始。
1995年5月	東京都千代田区三番町に本社移転。
1996年12月	「第18回オリンピック冬季大会長野1998」のオフィシャルサプライヤーに決定。
1997年10月	インターネット上にホームページ「＠ぴあ」開設。
1998年7月	「ぴあアイデンティティ（PI）」を策定。
1998年9月	株式会社ファミリーマートと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワークを拡大。
1999年4月	本社内にぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社を設立。
1999年8月	テレビ情報誌「ＴＶぴあ」五版化（関東版、関西版、東海版、北海道・青森版、福岡・山口版）。
1999年12月	チケット販売専用サイト「＠チケットぴあ」開設。
2000年4月	北海道札幌市中央区に北海道営業所（現・北海道支局）を開設、北海道地域でのチケット販売業を開始。
2000年5月	「2002FIFAワールドカップ」の国内チケット管理業務をJAWOCより受託。
2000年6月	株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモの「ｉモード」でのチケット販売サービス「ｉモードチケットぴあ」のサービス拡充、本格展開開始。
2001年3月	「スポーツ振興くじ」の本格販売開始。当社は販売ネットワーク、店舗開拓等の運営面で協力。
2001年10月	株式会社セブン-イレブン・ジャパンと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワークを拡大。
2002年1月	東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2002年4月	広島県広島市に広島事務所（現・中四国支局）を開設。
2002年6月	株式会社サンクスアンドアソシエイツと業務提携し、サンクスでのチケット販売を開始。
2002年10月	ぴあ総合研究所株式会社を設立登記。
2003年2月	全国のセブン-イレブン店舗でチケット販売をスタート。
2003年5月	東京証券取引所市場第一部に指定替え。
2003年6月	宮城県仙台市に仙台事務所（現・東北支局）を開設。
2003年10月	電子チケット事業商用化開始。
2005年10月	株式会社サークルＫ・サンクスの全店舗にてチケット販売を開始。
2006年4月	株式会社セブン-イレブン・ジャパンとの業務提携を解消。
2007年5月	買収防衛策を導入。
2008年6月	凸版印刷株式会社（現　ＴＯＰＰＡＮ株式会社）、株式会社経営共創基盤への第三者割当増資を実施。
2008年11月	情報誌「ぴあ」（首都圏版）を完全レコメンド型の“ススめる！ぴあ”にモデルチェンジ。
2009年12月	株式会社セブン＆アイ・ホールディングスとの業務・資本提携契約を締結。
2010年4月	株式会社東京音協を設立登記。
2010年5月	株式会社ファミリーマートとの業務提携を解消。
2010年6月	全国のセブン-イレブン店舗にてチケット販売を再開。情報誌「ぴあ」中部版を休刊。
2010年10月	情報誌「ぴあ」関西版を休刊。
2011年1月	東京都渋谷区東に本社移転。
2011年7月	情報誌「ぴあ」首都圏版を休刊。
2012年2月	公益社団法人日本プロサッカーリーグとＪリーグオフィシャルチケッティングパートナー契約を締結。
2012年7月	第30回オリンピック競技大会（2012/ロンドン）にて「JOCオフィシャルチケッティングマネジメント」として日本国内のチケット販売総代理業務を受託。
2012年10月	東日本大震災復興支援活動を行う「一般社団法人チームスマイル」を設立。
2013年5月	KDDI株式会社と業務提携を実施。
2014年7月	チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入。「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」が第32回川喜多賞を受賞。
2014年12月	北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司（ぴあ希肯）に出資参画。
2015年9月	ぴあグローバルエンタテインメント株式会社を設立。
2017年4月	「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」を一般社団法人化。
2017年6月	チケット高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービスを開始。全国のファミリーマート店舗において「チケットぴあ」サービスを開始。
2017年9月	「ラグビーワールドカップ2019日本大会」において、同大会組織委員会より「チケッティングサプライヤー」として、国内外のチケッティング業務を受託。
2017年12月	一定の条件を満たす従業員等335名を対象として譲渡制限付株式（RS）付与を実施。
2018年4月	チケットぴあで購入したチケットの分配、引き取り、リセールができるサービス「Cloak」をリリース。
2018年6月	三井物産株式会社とヤフー株式会社との合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携。
2018年11月	アプリ版「ぴあ」を本創刊。
2019年10月	ぴあフィールドサービス株式会社を設立。
2020年3月	PFF主催「第１回大島渚賞」授賞式・記念上映会を開催。
2020年5月	コロナ禍にre:STARTプロジェクトを始動。ライブ動画配信サービス「PIA LIVE STREAM」をリリース。
2020年7月	横浜・みなとみらい地区に収容１万人規模の大型音楽アリーナ「ぴあアリーナMM」を開業（創業記念日である７月10日に「ゆず」によるこけら落とし映像配信を実施）。
2020年10月	スマートフォン向け「チケットぴあ」アプリをリリース。
2021年3月	ダイナミックプライシングの普及に向け、ダイナミックプラス株式会社に追加出資し持分法適用会社化。
2021年4月	スポーツ産業に必要な人材を育成する「ぴあスポーツビジネスプログラム」（PSB）を開講。「ぴあコーポレート・アイデンティティ（CI）」を策定。
2021年5月	三菱地所株式会社と業務・資本提携契約を締結。
2021年6月	「ぴあステーション」「チケットぴあスポット」のフランチャイズ運営を終了（６月末）。
2021年7月	東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて、TSP（Ticketing System & Service Provider）としてチケッティング、ゲーティング業務を受託。
2022年3月	ぴあネクストスコープ株式会社（PNS）を設立。2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の入場券販売関連システムサービス提供業務を受託。
2022年4月	東京証券取引所プライム市場へ移行。
2022年5月	三菱地所との合弁会社「MECぴあクリエイティブ株式会社」を設立。スマートフォンアプリ「バーチャルライブプラットフォーム NeoMe（ネオミー）」、サービス開始。
2022年7月	創業50周年を迎える。
2022年10月	「ぴあネクストスコープ株式会社（PNS）」の株式譲渡に伴い、「ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社（PANX）」に改称、新体制発足。
2022年11月	「ぴあ創業50周年感謝イベント」をぴあアリーナMMで開催。
2022年12月	「一般社団法人チームスマイル」の東日本大震災復興支援活動を終了。
2023年2月	ホスピタリティ事業を展開する「PIA DAIMANI Hospitality Experience株式会社（PDHX）」を設立。
2023年4月	チケットエージェンシー３社が共同で、イベント主催者向けチケット業務の共通基盤システム「TAプラットフォーム」を実装。
2023年5月	2023～2025年の３ヶ年の中期経営計画を発表。
2023年10月	従業員向け「ライブ・エンタテインメント補助制度」及び「ぴあ公認部活制度」スタート。
2023年12月	落語の動画配信サブスク「ぴあ落語ざんまい」、サービス開始。
2024年3月	「ぴあ会員」数が2,000万人、「ぴあカード会員」数が30万人を突破。

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