日本パーカライジングは、自社および子会社46社、関連会社9社を含む企業集団で構成されています。同社グループは、薬品事業、装置事業、加工事業、その他の事業を主要な事業セグメントとして展開しています。

薬品事業では、日本国内において日本パーカライジングをはじめとする8社が、海外では21社がそれぞれの地域で事業を展開しています。これらの会社は、表面処理薬品の製造や販売を手掛けており、自動車や電子部品などの製造業に対して、製品の耐久性や機能性を高めるための技術を提供しています。

装置事業においては、国内で3社、海外で8社が活動しています。このセグメントでは、表面処理装置の設計、製造、販売を行っており、顧客の製造プロセスに合わせたカスタマイズが可能な装置を提供しています。

加工事業では、国内9社、海外13社が事業を展開。この事業では、金属加工や熱処理サービスを提供し、自動車や建設機械などの部品の品質向上に貢献しています。

その他の事業としては、ビルメンテナンス業や太陽光発電事業などが含まれており、国内で3社がこれらのサービスを提供しています。これらの事業は、報告セグメントには含まれないものの、同社グループの多角的な事業展開を示しています。

日本パーカライジンググループは、これらの事業を通じて、幅広い産業に対して高品質な製品やサービスを提供し、グローバルな市場での競争力を強化しています。

日本パーカライジングは、表面改質技術を核として、持続可能な社会の実現に貢献することを企業理念としています。同社は、資源の有効活用と新しい価値の創造を目指し、サステナビリティ基本方針を制定。これに基づき、長期ビジョン「Vision2030」を策定し、表面改質技術を通じた新たな価値創造と持続可能な社会の実現を目標に掲げています。

中期経営計画では、成長戦略、社会課題解決、企業変革を三本柱とし、2030年の企業像実現に向けた経営基盤の強化に取り組んでいます。具体的には、新規分野の開拓、既存分野の深耕、グローバル展開の加速、グループ・ガバナンスの強化、多様な人材の活躍推進を重点領域として挙げています。

また、2025年3月期の目標として、売上高1,300億円、営業利益169億円、経常利益195億円、売上高営業利益率13％以上、売上高経常利益率15％以上、自己資本利益率(ROE)8～10％以上を掲げています。

日本パーカライジングは、VUCAの時代においても、社会と共に持続的な成長・発展を目指し、大きなチャレンジに果敢に取り組む姿勢を示しています。同社の取り組みは、既存事業の収益力強化と将来を見据えた技術開発の両輪で、持続可能な企業価値の向上を目指しています。