会話AI開発のエキュメノポリス（東京都新宿区）は22日、シードラウンドで総額4億5000万円を調達したと発表した。 Beyond Next Venturesを引受先とする第三者割当増資に加え、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO） などからの助成金も含まれる。

エキュメノポリスは2022年5月の設立。早稲田大学・知覚情報システム研究所の研究グループが立ち上げた。調達資金を活用し2023年には、言語学習支援エージェント「InteLLA」（インテラ）による英語の学習支援サービスの提供を予定する。

InteLLAでは、学習者がアバターとの会話を通じて言語のトレーニングができる。アバターは対話相手の音声・顔画像などから意図を推定し、適した表情やジェスチャーを生成する。

また、言葉が重なることを低減する機能などもあり、より自然に近い会話ができる。学習者の習熟度や理解度に合わせて会話を調整し、言語能力を効果的に評価することも可能だ。