日本で夫婦の5.5組に1組が経験し、4月に保険適用も始まった不妊治療。受診のハードルは下がったが、拘束時間や精神負荷から、治療する女性の約2割が離職を余儀なくされている。

5月に開院した「トーチクリニック」（東京都渋谷区）は、生殖医療の根本課題の解決にデジタルトランスフォーメーション（DX）で挑む。治療データを独自で蓄積し、最適な治療法も割り出せる次世代の生殖医療施設を目指す。

大学病院や国際学会で稀有な実績を残しながら、飛び出して開業に踏み切った市山卓彦院長に目的や展望を聞いた。

治療活発も妊娠率低い日本

日本の平均初婚年齢は2021年に夫31.0歳、妻29.5歳。晩婚化の傾向にある一方で、出生数は同年84万3000人と40年間で60％減った。35歳前後から自然妊娠率は下がり、流産の発生率が高まるとされる。

WHO（世界保健機関）の推計では、不妊症のカップルは世界で4800万組、個人だと1億8600万人。厚生労働省によると、日本は夫婦の5.5組に1組が不妊の検査や治療を受けた経験がある。「高血圧や糖尿病のようにありふれた病気になった」（市山氏）

体外受精など精子・卵子や受精卵を体外で扱う生殖補助医療（ART）の件数は1990年代から右肩上がりで増え、2015〜2019年は月経周期ベースで計約45万周期。世界で最も多い水準で、ARTが活発な米国の2倍以上の規模だ。

しかし国際非営利団体のICMART（ARTモニタリング国際委員会）のレポートによると、日本でのARTによる妊娠率は約 10％と最低の水準にある。米国（約40％）やドイツ（約30％）など先進国と比較しても差が大きい。

この背景について、市山氏は「日本は特に40歳以上が多く、全体の半分近い」ことを挙げる。その上で、①専門医師の不足、②情報不足、③患者の顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）の低さが根本にある原因だと指摘する。