時価総額が1兆円を超えたスタートトゥデイだけど誰が買っているのか?
ZOZO

2007年12月11日に公開時時価総額200億円、初値時価総額319億円で上場した「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイ。

そのスタートトゥデイが、2017年8月1日に時価総額が1兆円を超えました。

この時価総額の上昇は、良い業績であることはもちろんのこと、その良い業績であることを認めて購入してくれる投資家がたくさん必要です。

そこで今回は、どういった人がスタートトゥデイの株式を購入しているのか、見て見ます。


株価の推移



まず、種類別の株主数を見て見ます。

2017年3月には時点で、上場した直後の2008年3月と比べて、金融機関が約2.5倍、外国人法人が約17.8倍、個人が約11倍になっています。

中でも注目したいのは、株価の上昇のテンポが早くなり始めた2013年頃に、外国法人(いわゆる外国人投資家)が増え始めています。そして、2017年3月には517と前年同期比で68%も増えています

個人投資家が、一時的に減っているのは、2012年にツイッター上のプチ炎上があったことが少し関係しているのかもしれません。

株主数 2008年3月 2009年3月 2010年3月 2011年3月 2012年3月 2013年3月 2014年3月 2015年3月 2016年3月 2017年3月
金融機関 16 15 15 13 20 22 29 25 30 39
金融商品取引業者 22 16 29 32 57 30 34 28 25 25
その他の法人 25 24 33 45 112 73 38 34 51 51
外国法人 29 63 88 143 181 163 239 247 308 517
外国人個人 1 3 3 5 9 17 10 6 8 6
個人 604 1310 3584 7400 18421 13086 6131 4019 3617 6450

次に、どの種類の株主がどの程度保有しているのか見て見ます。

CEOの前澤友作さんが40%弱まで売却していたことに少し驚きましたが、外国法人が40%を超えてきています。



外国法人は、莫大な資金力がある一方で、業績には厳しく、成長が止まると一気に株式を売却してしまう可能性が高いです。

ただ、時価総額をあげるには、良い業績であることはもちろんのこと、外国法人に対するIRも大切なのかもしれません。