2007年12月11日に公開時時価総額200億円、初値時価総額319億円で上場した「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイ。

そのスタートトゥデイが、2017年8月1日に時価総額が1兆円を超えました。

この時価総額の上昇は、良い業績であることはもちろんのこと、その良い業績であることを認めて購入してくれる投資家がたくさん必要です。

そこで今回は、どういった人がスタートトゥデイの株式を購入しているのか、見て見ます。

株価の推移

まず、種類別の株主数を見て見ます。

2017年3月には時点で、上場した直後の2008年3月と比べて、金融機関が約2.5倍、外国人法人が約17.8倍、個人が約11倍になっています。

中でも注目したいのは、株価の上昇のテンポが早くなり始めた2013年頃に、外国法人（いわゆる外国人投資家）が増え始めています。そして、2017年3月には517と前年同期比で68%も増えています

個人投資家が、一時的に減っているのは、2012年にツイッター上のプチ炎上があったことが少し関係しているのかもしれません。

株主数	2008年3月	2009年3月	2010年3月	2011年3月	2012年3月	2013年3月	2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月
金融機関	16	15	15	13	20	22	29	25	30	39
金融商品取引業者	22	16	29	32	57	30	34	28	25	25
その他の法人	25	24	33	45	112	73	38	34	51	51
外国法人	29	63	88	143	181	163	239	247	308	517
外国人個人	1	3	3	5	9	17	10	6	8	6
個人	604	1310	3584	7400	18421	13086	6131	4019	3617	6450

次に、どの種類の株主がどの程度保有しているのか見て見ます。

CEOの前澤友作さんが40%弱まで売却していたことに少し驚きましたが、外国法人が40%を超えてきています。

外国法人は、莫大な資金力がある一方で、業績には厳しく、成長が止まると一気に株式を売却してしまう可能性が高いです。

ただ、時価総額をあげるには、良い業績であることはもちろんのこと、外国法人に対するIRも大切なのかもしれません。