Appleは3月14日、iPhone向けOSの最新版「iOS 15.4」を公開。マスク着用でのロック解除など、複数の新機能を追加した。また、iPad向けの「iPad OS 15.4」およびMac向けの「macOS 12.3」も公開された。

iOS 15.4では、マスクを着用した状態でも使えるFace IDのほか、新たなSiriの音声オプション、絵文字などが追加。また、FaceTimeやメッセージ、集中モードなども改良。マップや写真にも新機能が加わった。

特に注目のFace IDについては、The Vergeがベータ版を試用した印象を紹介。「鼻や口を覆った状態でも顔を認識」、「メガネやサングラス、つば広の帽子などを着用した場合うまく認識できないことがある」といった感想が伝えられている。

なお、この機能が対応するのはiPhone12以降に限られる。また、同機能をオンにするとFace IDの精度は全体的に低下するという。

一方、iPad OS 15.4およびmac OS 12.3では「ユニバーサルコントロール」が注目機能だ。同機能では、1つのマウスとキーボードでMacとiPadのシームレスな操作が実現。デバイス間でのコンテンツのドラッグ&ドロップも可能になるという。

米動画配信大手のNetflixの株価が3月14日、約3%安の332ドル前後に下落。332ドルは米国でパンデミックのロックダウンが実施された2020年3月の水準。成長鈍化や競争激化の中、同社の株価は昨年11月から50%以上下落している。

同社は新型コロナ禍のステイホームの恩恵を受け、2020年に株価が60%以上上昇。2021年にも11%上昇し、同年11月には過去最高の700.99ドルをつけていた。

しかし、ロックダウンが緩和され、映画館やレストランなどに客足が戻る中、契約者数は鈍化。直近の決算報告では、有料会員の純増数が会社予想に届かず830万人にとどまっていた。また、2022年1〜3月期の純増数見通しは250万人と市場予想を大きく下回り、株価急落の要因となっていた。

一方、動画配信市場ではAppleやディズニーなどとの競争も激化。ディズニーやワーナーはNetflixから人気コンテンツを引き上げて自社サービスに移行。オリジナルコンテンツの製作コストが膨れ上がる中、Netflixは今年始めに北米で値上げを実施していた。

同社は今後、劇場公開による興行収入獲得を視野に入れているという話も伝えられている。コロナ禍で映画の公開から配信までの期間が短縮される中、従来の戦略の転換を検討しているという。

米国ではテクノロジー企業を中心に、株価低迷が深刻なものとなっている。2020年には「ハイパーグロース」などと言ってもてはやされた企業も多い。

動画会議ツール「Zoom」の株価は2020年2月と同水準まで下落し、ネットフリックスに至っては2019年後半と同じレベルまで下がった。企業の評価基準が半年で様変わりしてしまったかのような様相である。

そんな中で目立ちはじめたのが、株価低迷する企業による「自社株買い」の動きだ。日本には自社株買いが「資本主義の原則に反する」などという人もいるらしいが、公式に認められた株主還元の手段である。

こちらの記事では「自社株買い」が持つ威力や性質について確認した上で、昨今増えつつある「ハイパーグロース企業」による自社株買いについて考察する。

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