Apple Inc.【AAPL】 事業内容・ビジネスモデル NASDAQ

1976年にスティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックにより創業。 1977年に「Apple II」を発表。 1980年株式公開。 ジョブズ氏は1985年に会社を追われ、業績低迷するも1997年に復帰、その後iPod(2001年)やiPhone(2007年)などを発表、業績を大きく回復させた。

Apple Inc.【AAPL】 事業内容・ビジネスモデル NASDAQ

1976年にスティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックにより創業。 1977年に「Apple II」を発表。 1980年株式公開。 ジョブズ氏は1985年に会社を追われ、業績低迷するも1997年に復帰、その後iPod(2001年)やiPhone(2007年)などを発表、業績を大きく回復させた。

2022年に入って早々、Appleの時価総額が一時3兆ドルを超えたことがニュースになった。日本円にして約348兆円である。日本のGDPが5兆ドルと言われていることを考えれば、その凄まじさが分かる。

驚くべきは、アナリストなどの間で「Appleの成長はまだ続く」とする声が少なくないことだ。巨大化したテクノロジー企業の時価総額が、ほとんどの国の経済規模を上回る時代が到来している。

今回の記事では、Appleが展開する事業について改めて紐解く。世界最強の名をほしいままにしたAppleが今後どうなるか、より高い解像度をもって世の中を見られるようになるはずだ。

iPhone:世界中で売れまくる高級スマートフォン

Apple製品として筆頭に挙げられるのは、いうまでもなくスマートフォン「iPhone」だ。毎年アップデートを重ね、2022年1月現在は「iPhone 13」シリーズを展開している。

売上規模は年によってアップダウンがあるが、全体として拡大傾向にある。2021年9月期には「5G」対応によって買い替え需要を掘り起こしたほか、パンデミックによる巣篭もりが追い風となった。

IDCによる発表(データはStatistaから)によるiPhone出荷台数は上グラフの通り。2018年度まではApple自身も具体的な販売台数を開示していたが、上記のようにIDCのものも非常に正確であることが分かる。

情報の取得方法は「IDC's network of country-level mobile phone tracking services」だという。

それによると、iPhoneの販売台数は2015年までに急拡大し、その後は横ばいとなった。2019〜2020年にかけては売上が減少したが、端末当たりの価格を引き上げることで売上規模を維持した。

ところが2021年度には、ピークである2015年度の売上をさらに上回ってしまった。IDCによるデータでは、販売台数は2億3,990万台(2020年10月〜2021年9月)。

iPhoneの平均単価は2013年度から大きく上昇

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・iPhoneの平均単価は2013年度から〇〇%上昇
・Mac、iPad、ウェアラブル他の製品売上も〇〇兆円規模
・強固な財務基盤、キャッシュ創出力と鬼のような株主還元

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